1回160円の日経新聞代を無料にする方法

こんにちは、ヱビス(@evisu0414)です。

これまで、日経新聞を購入して気になる記事を読んでいました。

1部160円の日経新聞費用を、固定費と考えて購入されているている方も多いのではないでしょうか?

投資に限らず社会情勢を知る上で、必須アイテムとなる日経新聞を「無料(タダ)」にして購読する方法をご紹介します。

1ヶ月の日経新聞代はいくら?

私は、毎朝コンビニで「日刊」版の日経新聞を読んでいました。

日刊版は、「160円」

160円で上質な経済情報を確認できるというのは、個人的に非常にコストパフォーマンスが高いと考えています。

この、日刊版を月-金までの5日間購入すると仮定します。
※土曜・日曜は個人的に、興味のある記事が少ない傾向があるため、購入してませんでした。

■1ヶ月の日経新聞代
平日5日 ✕ 4週 ✕ 160円 = 3,200円

そこそこの金額になりますね。

■年間の日経新聞代
12ヶ月 ✕ 3,200/1ヶ月 = 38,400円

1年間購読すると、4万円近くになります。

4万円あれば、投資信託や株式の購入資金に当てることができそうな金額ですね。

無料の決めては証券会社にあり!

そこそこな金額になる日経新聞を「無料(タダ)」で購読する方法をご紹介します。

ズバリ、「特定の証券会社の口座を作る」というものです。

「それだけ??」と思われた方もいるかもしれませんが、「それだけ」です。

もちろん、各証券会社によって細かな条件がありますが、それは後ほど。

日経新聞(日経テレコン)が「無料」で読める証券会社

では、どこの証券会社の口座を開設していればいいのかをまとめました。

楽天証券

楽天証券で、口座を開設すると利用可能になります。
利用の際には、楽天証券専用の「iSPEED」というアプリのダウンロードまたは、PCへのインストールが必要となります。

楽天証券の場合は、下記の利用条件をクリアした場合のみ「無料(タダ)」で購読することができます。

■利用条件
(1)利用申請してから、3ヶ月以内は無料

(2)信用口座、先物・オプション取引口座、楽天FX取引口座のいずれかが開設済み

(3)マネーブリッジ・自動入出金(スイープ)を設定している
※楽天銀行の口座が必要になります。

(4)お預り資産残高30万円以上

(5)申請時の預り金残高が30万以上

(6)過去3ヶ月に所定の取引(約定金額1,000円以上)実績がある

上記条件にプラス、利用申請が必要となります。

詳しくは、楽天証券のサイトよりご確認ください。
https://marketspeed.jp/guide/before.html#price

もし、上記の条件が満たされない状態になっても、「自動課金」はされません。

アプリにログインができなくなり、「日経新聞(日経テレコン)」がえつらんできなくなるだけです。
※アプリへのログインができなくなるので、アプリでの株価情報等も閲覧できなくなります。

丸三証券

丸三証券は、楽天証券のような利用条件は、いっさいありません。
マルサントレードの口座を開設しているかたであれば、申込み申請不要で利用可能です。

「日経会社情報」や「企業決算」を重視される場合は、丸三証券の「日経新聞(日経テレコン)」がおすすめです。

詳しくは、丸三証券のサイトよりご確認ください。
http://www.03trade.com/products/info/nikkei21_cont.html

大和証券

大和証券は、他の証券会社に比べて「日経新聞(日経テレコン)」のサービスが充実しています。
例えば、「マイクロ経済統計」「マイフォルダ」など。
※読める記事の内容や種類は一緒です。

詳しくは、大和証券のサイトよりご確認ください。
http://www.daiwa.jp/onlinetrade/tool/telecom21.html

大和証券は、他の証券会社と異なり、口座の「口座管理料(通常:1,620円/年)」がかかってしまいます。

ただし、大和証券の「eメンバー」に登録することで「口座管理料」を「無料」にすることができます。

この「eメンバー」は「無料」で登録できますが、任意のサービスのため、申込み漏れのないように注意しましょう。

楽天ユーザーなら楽天証券がおすすめ

楽天銀行をメイン口座または、サブ口座として利用されている方であれば、楽天証券で講座を作るのが便利だと思います。

私も、楽天証券を使って「日経新聞(日経テレコン)」を毎日利用しています。

特に、楽天銀行があれば条件(3)をクリアすることが容易です。

日経新聞(電子版)と日経テレコンの違い

今回、ご紹介している方法で日経新聞を読むと少し戸惑う部分があります。

それは、日経新聞の電子版を無料で読めるわけではないという点です。

証券口座を開設して読めるようになるのは「日経テレコン」というサービスの記事になります。

日経テレコンとは、ビジネスに必要な情報を網羅した新聞・雑誌記事のデータベースです。

日経新聞社が運営しており、記事のリソースは日経新聞とほぼおなじです。

また、証券会社が提供する「日経新聞(日経テレコン)」では、日経新聞の朝刊・夕刊、日経産業新聞、日経MJなどが読むことができます。

ただし、日経新聞(電子版)と異なりオリジナルの記事などの日経新聞(電子版)独自の記事は、「日経新聞(日経テレコン)」では、読むことができません。

証券会社版日経テレコンのデメリット

日経新聞(電子版)や紙面版との相違点があります。

3日前の紙面しか確認ができない。

証券会社の「日経新聞(日経テレコン)」では、直近3日分しか読むことができません。
※過去記事の検索で、1年前までは検索可能です。

そのため、1週間まとめて読もうとすると簡単には読めなくなります。

見逃しの可能性がある

記事の一覧表示が、タイトルのみのため紙面に慣れている人の場合は、関係のある記事を読み逃す可能性があります。

ただ、しばらく使っていると慣れてくるので読み逃しはなくなります。
※私の場合は、ネット検索に慣れているため、あまり違和感をおぼえませんでした。

人事異動情報が多く萎える

「日経新聞(日経テレコン)」で、夕刊や朝刊を読んでいると、人事異動記事が20件立て続けに表示されている場合が、頻繁にあります。

個人的に、これを見るとゲンナリします。

紙面であれば、小さな記事になっているので自動的に読み飛ばすこともできますが、アプリやブラウザで見るとスクロールする手間があるので、ちょっと面倒です。

まとめ

少しでも固定コストを下げて、投資に回せる資金を確保するというのは重要な事だと思います。

ですが、情報収集のクオリティを下げるというのはトータルで見るとマイナスになると考えています。

無料でかつ、情報のクオリティを下げずに日経新聞が読める、各証券会社提供の「日経新聞(日経テレコン)」を是非、利用してみてください。